日本政府、五輪採用に「eスポーツ」強化支援へ

共同
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　コンピューターゲームなどの腕を競う「eスポーツ」に関し、政府が五輪での採用を見据え、研究や情報収集、医科学支援に乗り出す方向で検討に入った。23日、複数の関係者が明らかにした。文部科学省所管の日本スポーツ振興センター（JSC）や関連団体、企業などが連携し、選手強化を後押しする。

　若年層の人気が高いeスポーツを巡っては、国際オリンピック委員会（IOC）が五輪での採用に向けた取り組みを推進しており、今年6月下旬に新設大会の決勝がシンガポールで開催される。関係者によれば、自民党のスポーツ立国調査会のプロジェクトチーム（座長＝山下貴司元法相）も近く、選手強化の支援などを盛り込んだ提言をまとめる方針で、国内でも対応が加速しそうだ。

　IOCは2021年に発表した五輪改革の指針で、オンラインで競う「バーチャル（仮想）スポーツ」（VS）を「国際競技連盟と協力して五輪のプログラムに追加することを検討する」と明記した。

　IOCの新設大会は、野球ゲーム「パワフルプロ野球」など「10競技」で実施される。